世界の自然エネルギーの割合は19.3%と原子力（2.3%）を大きく上回る。近代的な自然エネルギーの割合10.2%のうち熱利用が4.2%を占め、水力発電が3.6%、他の太陽光や風力発電等が1.6%だった。

世界の発電量に占める自然エネルギーの割合は24. 5%で、約17%は水力発電、風力発電は約4%で、バイオマス発電が約2%、太陽光発電が1.5%を占めている。

太陽光発電は2016年度末までに累積の設備容量が約4,000万kWにまで増加（系統接続の容量）。2012年7月に始まった本格的なFIT制度により、5年間で制度開始前の約7倍に達した。太陽光発電による年間発電量は、2016年度に国内の発電量の4.8%に増加したが、新規設備の系統への接続の制限やFIT制度の改正などが行われている。

2016年の年間導入量は860万kW（太陽光パネル容量）と前年から約20%減少したが、累積導入量ではドイツを抜き中国に次ぐ世界第2位に。

累積導入量（2016年末）3億300万kW

年間導入量（2016年末）7,500万kW

累積導入量：

1. 中国 77GW
2. 日本 42GW
3. ドイツ 41GW
4. 米国 41GW

※ 太陽光パネル容量ベース
※ 1GW = 100万kW

2016年度末の累積の設備容量が338万kW になったが、年間導入量はいまだ約30万kWに留まる。環境アセスの手続きが進められている案件は1,500万kW以上（2017年11月末）。そのうち約600万kWがFIT制度の設備認定済み（2016年度末）。

世界の風力発電の年間導入量は5,500万kWに。（2016年）

累積導入量：

1. 中国 169GW
2. 米国 82GW
3. ドイツ 50GW
4. インド 29GW
5. スペイン 23GW

※ 1GW = 100万kW

日本では太陽熱利用機器の新規導入が増えず、累積導入量は減少傾向にある。

世界では、太陽熱利用機器の導入が着実に進んでいる。2006年からの10年間で約4倍に増加。

太陽熱利用機器の導入量では、中国が圧倒的なシェアがある。中国の年間導入量は27GW熱で、第2位以下にはトルコ（1.5GW熱）やブラジル（約1GW熱）などの新興国が続く。デンマークでは、太陽熱地域熱供給の設備が100ヵ所を超える。日本の新規導入量は世界第19位。

これまで廃棄物発電（一般廃棄物、産業廃棄物）が主だったが、FIT制度により未利用材や一般木質（輸入材やPKSなどの農業残渣を含む）など木質系の発電設備が増え始めている。調達する燃料の持続可能性や熱利用の普及が課題。

バイオマスの需要先としては約9割を熱利用が占める。6割は伝統的なバイオマス利用である。発電用は約3%に過ぎない。輸送燃料は約6%である。

バイオマス発電では、様々な燃料が使われるが、特に海外から木質ペレット、木質チップやPKSなどを輸入する場合、燃料の合法性・トレーサビリティや持続可能性の認証などが求められる。

日本では地熱発電の新規導入が2000年以降停滞していたが、FIT制度により新たな資源調査や開発が増えている。FIT制度開始以降、約1.5万kWが新規に導入され、2016年度は約5,000kWが新規に導入された。特に小規模な温泉熱発電（バイナリー発電）の導入が九州を中心に進んでいる。

世界の中では地熱資源が豊富な米国、フィリピン、インドネシアなどの国々で地熱発電が導入されている。日本の地熱資源量は世界第3位と言われているが、地熱発電の累積導入量は世界第10位。

世界では地中熱（ヒートポンプ）の利用が進んでおり、欧州では地域熱供給と組み合わせて利用され始めている。アイスランドや日本などの地熱資源が豊富な国では、地熱の直接利用が行われている。

中小水力の出力3万kW未満の設備がFIT制度の対象となり、中小規模の水力発電の導入が徐々に進んでいる。2016年度の新規導入量は約7.9万kW（100件のうち84件は1,000kW未満）。

世界では、少なくとも2, 500万kWの水力発電が新規に導入された（2016年）。揚水発電も新規に600万kWほど新規に導入されている。

日本でも大規模な水力発電を含めて2,200万kW導入されており、全発電量の8%程度を賄っている。揚水発電も2,600万kW以上導入されており、ピーク時の電力供給の安定化を担っている。

2016年の日本の自然エネルギーへの投資額は、前年から大幅に減少して約1. 6兆円となり、世界第4位の市場規模（約8割が太陽光発電）。

雇用においては、2016年には太陽光を中心に約31万人の雇用があると推計されている。

世界では、すでに化石燃料の発電設備への投資額の2倍以上の投資が自然エネルギーの発電に対して行われている。

2016年は、太陽光発電などの発電設備コストが低減したため、投資額は前年比23%減少した。

雇用人数：

1. 中国 364万人
2. ブラジル 88万人
3. 米国 78万人
4. インド 39万人
5. ドイツ 33万人
6. 日本 31万人

• バイオエネルギー 280万人
• 太陽エネルギー 395万人
• 風力エネルギー 115万人
• 水力エネルギー 150万人