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【4DHフォーラム】第5回研究会(2019/11/20)開催概要

2019年11月30日

「第4世代地域熱供給フォーラム」(4DHフォーラム)第5回研究会日時：2019年11月20日(水)13:30-16:30 会場：新宿歴史博物館　講堂(2F) 東京都新宿区四谷三栄町12-16 参加者：研究者・専門家・事業者・自治体関係者等20名程度議…続きを読む

2019年8月6日

国内の2018年度の自然エネルギーの割合とFIT制度の現状日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつある。2018年末の時点で日本では約5500万kW(パネル容量DCベース)に達しており[1]、中国、アメリ…続きを読む

2019年8月5日

自然エネルギー・データ集: データでみる日本の自然エネルギーの現状(2018年度　電力編) 日本国内の自然エネルギー（電力）の現状について2018年度までの最新データをまとめました。 ※9ページ、ページ13、ページ14目を修正しました(2019年8月19日…続きを読む

2019年7月31日

「第4世代地域熱供給フォーラム」(4DHフォーラム)第4回研究会日時：2019年7月25日(木)13:30-16:30 会場：新宿歴史博物館　講堂(2F) 東京都新宿区四谷三栄町12-16 参加者：研究者・専門家・事業者・自治体関係者等30名程度議題…続きを読む

2019年7月16日

環境団体、バイオマス発電に関する共同提言を発表～「ライフサイクルでのGHG排出 LNG火力発電の50％未満」を要件に気候変動や森林保全に取り組む環境団体は、本日、バイオマス発電に関する共同提言を発表しました。提言では、多くのバイオマス発電燃料で化石燃料…続きを読む

2019年6月19日

当研究所は、環境エネルギー分野で最先端を行くデンマークの温熱の取り組みについて学び、交流を深めるツアーを企画いたしました。※申込期限が8月5日(月)に延長されました。

2019年6月18日

国際的な自然エネルギー政策ネットワーク組織 REN21（本部：フランス、パリ）は、2019年6月18日「自然エネルギー世界白書 2019」を公表しました。

2019年5月16日

脱炭素社会を目指すパリ協定長期成長戦略の抜本的転換をパリ協定長期成長戦略案への意見認定NPO法人　環境エネルギー政策研究所(ISEP) 　私たち環境エネルギー政策研究所(ISEP)は、日本の地球温暖化対策およびエネルギー政策において脱炭素社会を目指すパ…続きを読む

2019年4月26日

当研究所は、エネルギー基本計画やパリ協定長期成長戦略案など現行の日本のエネルギー・温暖化対策の抜本的見直しの必要性から、日本経済団体連合会によるレポート「日本を支える電力システムを再構築する」をレビューし、その矛盾と間違いを指摘をしました。日本経済団体連…続きを読む

2019年4月17日

九州電力が実施した再エネ出力抑制に関する公開質問状&回答環境エネルギー政策研究所では、九州電力が昨秋から開始した再生可能エネルギーの出力抑制のうち、とくに本年2月及び3月の出力抑制は、再生可能エネルギー事業者に多大な影響があるだけでなく、他の一般…続きを読む