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REN21「自然エネルギー世界白書2021」公表

2021年6月15日

国際的な自然エネルギー政策ネットワーク組織 REN21（本部：フランス、パリ）は、2021年6月15日「自然エネルギー世界白書 2021」を公表しました。

2021年6月8日

共同レポート「東京都の再生可能エネルギー100%シナリオ　～グリーン・リカバリーによる脱炭素化ロードマップ～」認定NPO法人環境エネルギー政策研究所と国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが共同で検討したレポート『東京都の再生可能エネルギー100%シナ…続きを読む

2021年5月14日

トピックス： 2020年度の自然エネルギーの電力需要に対する割合(年間平均値)は19.2%となり、太陽光発電の割合8.5%が水力発電の割合7.8%を上回って、VRE(変動する自然エネルギー)の割合は9.5%となった。月別の平均値では2020年5月に自然エ…続きを読む

2021年4月15日

固定価格買取制度の導入後はじめて、風力発電・地熱発電の伸び率が太陽光発電の伸び率を上回る－「永続地帯2020年度版報告書」の公表 2021年4月15日千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境…続きを読む

当研究所は、全国ご当地エネルギー協会と共同で実施したアンケート調査「コミュニティエネルギーにおける女性」の結果を研究報告にまとめました。本調査は、日本国内の地域エネルギー事業に関してジェンダーの視点から実施されたはじめての調査であり、今後、持続可能でより公…続きを読む

2021年4月12日

当研究所は、2020年の日本国内の全発電電力量（自家消費を含む）の電源別割合を推計しました。その結果、2020年の日本国内の自然エネルギーの全発電電力量に占める割合は前年の18.5%からおよそ2ポイント増加し、20.8%となりました。

2021年1月27日

オンライントークセッション「CAP HORN開談エネルギーと社会の明日を探る」第4回は、ISEPとできること会議のコラボレーションとして、オンラインワークショップを開催いたしました。

2020年12月21日

オンライントークセッション「CAP HORN開談エネルギーと社会の明日を探る」第3回は、青柳雄大さん（早稲田大学教育学部4年／できること会議共同代表）と、現代の若者が模索する環境・社会問題へのかかわりなどについて、デンマークを参照しながら語り合います。

2020年12月3日

当研究所は、近年の国内における太陽光発電の規制に関する条例について独自調査を実施し、下記の通り研究報告をまとめました。2016年3月の研究報告「メガソーラー開発に伴うトラブル事例と制度的対応策について」の公開以降も調査を続け、自治体の政策的対応をまとめたも…続きを読む

2020年10月5日

当研究所は、九州電力における自然エネルギーの出力抑制について、「自然エネルギー拡大を前提とした合理的な出力抑制」に向けた提言をおこないました。