ライブラリ: エネルギー永続地帯

「永続地帯2023年度版報告書」の公表(プレスリリース)

2024年6月28日

2022年度は風力発電の伸びが太陽光発電の伸びを上回り、秋田県を含む4県がエネルギー自給率50％を超える－「永続地帯2023年度版報告書」の公表 2024年6月28日千葉大学倉阪研究室　＋　NPO法人環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室とNPO法…続きを読む

「永続地帯2022年度版報告書」の公表(プレスリリース)

2023年6月30日

日本の再生可能エネルギー供給量も、地域的エネルギー自給率100％を越える自治体の数も、震災後10年間で約4倍に千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めて…続きを読む

「永続地帯2021年度報告書」の公表(プレスリリース)

2022年6月7日

「永続地帯2021年度版報告書」の公表エネルギー自給率100％を越える自治体が全市町村の1割に到達千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。「…続きを読む

「永続地帯2020年度版報告書」の公表(プレスリリース)

2021年4月15日

固定価格買取制度の導入後はじめて、風力発電・地熱発電の伸び率が太陽光発電の伸び率を上回る－「永続地帯2020年度版報告書」の公表 2021年4月15日千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境…続きを読む

「永続地帯2019年度版報告書」の公表（プレスリリース）

2020年4月7日

域内の民生・農水用電力需要を上回る量の再生可能エネルギー電力を生み出している市町村が、全市町村数の1割を超える千葉大学倉阪研究室＋認定NPO法人環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別…続きを読む

「永続地帯2018年度版報告書」公表(プレスリリース)

2019年3月26日

「永続地帯2018年度版報告書」の公表再生可能エネルギーで住み続けるためのエネルギーを自給できる市町村が100 に到達認定NPO法人環境エネルギー政策研究所＋千葉大学倉阪研究室認定NPO法人環境エネルギー政策研究所と千葉大学倉阪研究室は、日本国内の市…続きを読む

「永続地帯2017年度版報告書」公表（プレスリリース）

2018年3月30日

認定NPO法人環境エネルギー政策研究所＋千葉大学倉阪研究室認定NPO法人環境エネルギー政策研究所と千葉大学倉阪研究室は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。「永続地帯」研究の最新結果（2018年3…続きを読む

「永続地帯2016 年度版報告書」の公表について

2017年3月31日

「永続地帯2016 年度版報告書」の公表プレスリリース(PDF) 千葉大学倉阪研究室＋認定NPO 法人環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室と認定NPO 法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握…続きを読む

「永続地帯2015年度版報告書」の公表

2016年3月31日

千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 [記者発表資料(PDF)] 千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。200…続きを読む

【プレスリリース】「永続地帯2014年度版報告書」（確報版）の公表について

2015年3月30日

「永続地帯2014年度版報告書」（確報版）の公表について 2015年3月30日千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態など…続きを読む

【プレスリリース】「エネルギー永続地帯」2014年版試算結果（速報・暫定版）の公表

2014年11月17日

「エネルギー永続地帯」2014年版試算結果（速報・暫定版）の公表について 2014年11月17日千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 ※詳細資料はこちら国内の市区町村ごとに再生可能エネルギーの供給量を推計する「エネルギー永続地…続きを読む

【プレスリリース】「永続地帯2013年版報告書」（確報版）の公表について

2013年12月24日

「永続地帯2013年版報告書」（確報版）の公表について 2013年12月24日千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人　環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市区町村別の再生可能エネルギーの供給実…続きを読む

【プレスリリース】「エネルギー永続地帯」201３年版試算結果（速報版）の公表について

2013年10月18日

千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所国内の市区町村ごとに再生可能エネルギーの供給量を推計する「エネルギー永続地帯」研究の最新結果（2012年3 月現在）によると、域内の民生・農水用エネルギー需要を上回る量の再生可能エネルギーを…続きを読む

【プレスリリース】「永続地帯2012年版報告書」（確報版）の公表について

2012年12月28日

千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 ■ 概要千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。今般「永続地帯」研究の最新…続きを読む

【プレスリリース】「エネルギー永続地帯」2012年版試算結果（速報版）の公表について

2012年10月16日

千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 ■ 概要　国内の市区町村ごとに再生可能エネルギーの供給量を推計する「エネルギー永続地帯」研究の最新結果（2011年3月現在）によると、再生可能エネルギーの全体供給量は2010年度に4.9…続きを読む

【プレスリリース】「永続地帯2011年報告書」（確報版）の公表について

2011年12月29日

■ 概要千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。今般「永続地帯」研究の最新結果（2010 年 3 月現在）を「永続地帯 2011年版報告書…続きを読む

【プレスリリース】「エネルギー永続地帯」2011年版試算結果（速報版）の公表について

2011年10月17日

■ 概要国内の市区町村ごとに再生可能エネルギーの供給量を推計する「エネルギー永続地帯」研究の最新結果（2010年3月現在）によると、域内の民生・農水用エネルギー需要を上回る量の再生可能エネルギーを生み出している市区町村（「100％エネルギー永続地帯」）は…続きを読む