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自然エネルギー世界白書2018 ハイライト 日本語版の公開

環境エネルギー政策研究所(ISEP)は、REN21(21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク)が2018年6月に発行した「自然エネルギー世界白書2018:Renewables 2018 Global Status Report, GSR2018」のハイライトを日本語に翻訳し、公開しました。

本レポートは、世界100ヵ国以上の研究者の報告に基づき、REN21が毎年発行しているレポートです。先進国、途上国を問わず、豊富なデータを通して、世界の自然エネルギーの趨勢が把握できるレポートのサマリーですので、ぜひご一読ください。

2017年は自然エネルギー発電設備の新規導入量で新たな記録が生まれました。自然エネルギー発電設備の新規導入量は178GW(1億7800万kW)に達し、世界の発電容量の正味増加分の70%を占め、近年で最大の増加となりました。世界全体の自然エネルギーの累積の発電設備容量は2016年末から約5%増加し、2,195GW(21億9500万kW)近くに達しています。しかし、合わせて世界の最終エネルギー需要の5分の4を占める熱利用と交通部門での自然エネルギー利用は、電力部門に比べて大きく遅れをとったままです。

新規自然エネルギー発電への投資は、火力発電への巨額の補助金が現在もあるにもかかわらず、火力発電所と原子力発電所の正味追加分への投資額の2倍以上となりました。2017年には発電部門への投資の3分の2以上が自然エネルギーへと向けられました。その理由は、自然エネルギー発電のコスト競争力が高まっていることに加え、今後も電力分野での自然エネルギー割合は増加の一途をたどると考えられているからです。また、2017年の世界の自然エネルギー投資の約75%が中国と欧州、米国に向けられました。

日本国内でも、3.11以降、固定価格買取制度の開始と共に日本国内の自然エネルギー市場は大きく成長し、太陽光を中心に本格的な自然エネルギーの導入が各地域で始まっています。2017年の世界の太陽光発電市場においても、日本の累積導入量は中国、米国に次いで世界第3位となりました。さらに、2017年の世界での自然エネルギーへの全体投資額において世界第3位と昨年より順位を1つ上げています。

ISEPは、本レポートの日本関連データの取りまとめを行うと共に、飯田哲也所長がREN21の理事を務め、エリック・マーティノー(シニア・リサーチフェロー)が、この「自然エネルギー世界白書」の2005年の発行から中心的な役割を担ってきました。さらに2013年1月にはREN21と共同で「世界自然エネルギー未来白書」を編纂し、発行しています。日本国内の自然エネルギー関連の情報についてはISEPが2010年から毎年発行している「自然エネルギー白書」をご覧ください。

本レポートに関する詳細や2017年における世界の自然エネルギーに関する主要トピックは、こちらのプレスリリース(2018年6月)を御参照ください。

REN21「自然エネルギー世界白書2018ハイライト日本語版」はこちらから全文ダウンロードできます。

関連情報

このプレスリリースに関する日本国内での問い合わせ先

認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所(ISEP)
担当:松原、山下
お問い合わせフォーム: www.isep.or.jp/about/contact
TEL: 03-3355-2200 FAX:03-3355-2205